視点別のWebサイトKPIとは
今年に入ってから、WebサイトKPI設定の相談が多い。
弊社は2007年から、日経BPコンサル社と一緒にエンタープライズ企業を中心にこのコンサルを提供しているが、2008年で一旦落ち着いたと思っていた。
私が外部メディアに初めに寄稿したのは2008年2月である。 ・WebサイトKPI設定の必要性（外部へ飛びます）
現在、様々なメディアに露出している考え方も、上記の記事を中心に似たような路線で書いているが、設定方法や詳しい手順についてはブログでは一切公開していないので、独自に考えた方が、様々な意見や『やり方』を元に設定しているに違いない。
しかし、最近になって、もう一度KPIを見直したい企業が増えていると感じている。特にサイトリニューアルのタイミング、予算取りのタイミング、人事異動のタイミングで新たに設定、または見直すことが多いようだ。
WebサイトKPIを設定する際に考えないとならないのが、誰の視点で評価するのかということだ。
・実務担当者視点⇒日々更新、または運用している組織や担当者 ・マネジメント視点⇒Webの責任を担う組織や、マネジャー層 ・経営視点 ⇒web含む全体事業の責任者、部長または役員兼務の方
解析ツールベンダーやマーケティング専門企業が設定するのは、実務担当者視点でのWebサイトKPIである。 しかし、マネジメント視点や経営視点で考えた場合、事業全体から見るとWebはチャネルの一つ、手段の一つに過ぎない。
つまり、事業全体においてWebが収益向上にどの程度貢献したのか、という視点になるのである。 指標は〇〇貢献率となる。
例えば通販ECサイトなど、ネット上で売上が即座に算出できる事業であっても、事業全体から見れば、返品も含めてECサイトが全体収益において何％占めるのかが評価点となる。
百貨店など、リアル店舗を持つ企業がECサイトを運営する場合も同じである。 一概にWebサイトKPI設定と言っても、誰の視点で何をゴールに設定するのかによって指標設計は変わるのだ。
また先日のインプレスさん主催のセミナーでもお話させて頂いたが、 事業全体の目的からドリルダウンして考える際には、「How」 現場担当者からボトムアップで考える際には、「Why」 を繰り返すことによって、目的の因数分解（中間目的）は可能だ。逆に目的が設定されていないメディアやキャンペーンなどは、今後淘汰されていくに違いない。
事業会社は、収益向上が目的となるため、慈善事業以外、投資に対してリターンが測定できない内容に関しては、社内稟議が通らなくなるためである。
KPI設定の前に、『目的の細分化』 を定義することをお薦めします。 分からない場合は、ご連絡ください。
※上記内容の無断転用掲載・酷似記事の出稿はお断りいたします。 ※上記を利用する場合は「（株）Nexal提供」と必ず記載ください。
私が外部メディアに初めに寄稿したのは2008年2月である。 ・WebサイトKPI設定の必要性（外部へ飛びます）
現在、様々なメディアに露出している考え方も、上記の記事を中心に似たような路線で書いているが、設定方法や詳しい手順についてはブログでは一切公開していないので、独自に考えた方が、様々な意見や『やり方』を元に設定しているに違いない。
しかし、最近になって、もう一度KPIを見直したい企業が増えていると感じている。特にサイトリニューアルのタイミング、予算取りのタイミング、人事異動のタイミングで新たに設定、または見直すことが多いようだ。
WebサイトKPIを設定する際に考えないとならないのが、誰の視点で評価するのかということだ。
・実務担当者視点⇒日々更新、または運用している組織や担当者 ・マネジメント視点⇒Webの責任を担う組織や、マネジャー層 ・経営視点 ⇒web含む全体事業の責任者、部長または役員兼務の方
解析ツールベンダーやマーケティング専門企業が設定するのは、実務担当者視点でのWebサイトKPIである。 しかし、マネジメント視点や経営視点で考えた場合、事業全体から見るとWebはチャネルの一つ、手段の一つに過ぎない。
つまり、事業全体においてWebが収益向上にどの程度貢献したのか、という視点になるのである。 指標は〇〇貢献率となる。
例えば通販ECサイトなど、ネット上で売上が即座に算出できる事業であっても、事業全体から見れば、返品も含めてECサイトが全体収益において何％占めるのかが評価点となる。
百貨店など、リアル店舗を持つ企業がECサイトを運営する場合も同じである。 一概にWebサイトKPI設定と言っても、誰の視点で何をゴールに設定するのかによって指標設計は変わるのだ。
また先日のインプレスさん主催のセミナーでもお話させて頂いたが、 事業全体の目的からドリルダウンして考える際には、「How」 現場担当者からボトムアップで考える際には、「Why」 を繰り返すことによって、目的の因数分解（中間目的）は可能だ。逆に目的が設定されていないメディアやキャンペーンなどは、今後淘汰されていくに違いない。
事業会社は、収益向上が目的となるため、慈善事業以外、投資に対してリターンが測定できない内容に関しては、社内稟議が通らなくなるためである。
KPI設定の前に、『目的の細分化』 を定義することをお薦めします。 分からない場合は、ご連絡ください。
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