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Nexalコラム

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一般消費財におけるブランドサイト

最近、相談毎が多いサイトとして、消費財のブランドサイトがあげられる。 リーマンショック以降、景気が悪い状況の今年、特に消費財のキャンペーンやプロモーション費は削減傾向にある。その中で、ブランドサイトを今後どのような方針で運営していけばよいのか、という悩み毎を持っている企業が増えてきたと感じる。
メーカーより小売の力が強い現在、メーカーとしてどのようなブランドサイトを持つべきか、またはネットやWebのあり方が問われ始めているといっても、良いだろう。
マスメディア×キャンペーンサイトのセットで、今まで構築してきた予算が無くなり、ブランドサイトだけ、個々に残る消費財メーカーは多く存在する。 継続的に運用すると言っても経費がかさみ、売りが直接立たないために評価できないという課題が残る。
また、ECサイトやネットショッピングサイトを持っていたとしても、小売との関係や単価の問題で全てをネットで売買できるようにするためにはリスクが高い。
今まで、様々な企業の事業目的を整理しながら、Web評価指標のコンサルを行っているが、上記のような課題を抱えるサイトは、指標の整理も重要である。 しかし、そもそも論としてブランドサイトの位置付けが曖昧になっているケースが多い。
「何のために、誰のために、何の目的でブランドサイトが存在するのか」 「事業全体から見た場合の、ブランドサイトの貢献度とは何か」
1.キャンペーンサイト、ブランドサイト、各店舗、またはECサイト、これらをどのように連携して顧客の興味度をナーチャリングしていくべきか 2.一度でも購入経験のある顧客とのコミュニケーションモデルをどのように考え、再構築すべきかが解決策に繋がる。
最小コストで最大効果を出すために、指標の整理、体制の整理、顧客とのコミュニケーションを総合的に考えないと、本来の課題は解決しない。新しいブランドコミュニケーションスタイルを、5年先を見据えて、今から戦略固めが必要な企業はまだまだ多く存在すると考える。 ※上記内容の無断転用掲載・酷似記事の出稿はお断りいたします。 ※上記を利用する場合は「(株)Nexal提供」と必ず記載ください。




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